【医師の年収】医師の給料ってやっぱり高いの?｜専門科別も公開

こういった疑問を持たれる方がいるかな？と思うので、お話していこうかなって思います。

医師は「給料が高い」「年収1,000万円は越している」というイメージがあります。

毎日おいしいものを食べて、好きなところに旅行に行けて…
医師は忙しいながらも、優雅で余裕のある生活を送っていると思われがちです。

気になる医師のお財布事情、面と向かってなかなか聞きづらいものですよね。

この記事では、医師がどのくらいの給料（年収）をもらっているのかをまとめてみました。
診療科別の給料についてもひとつひとつ、解説していきますよ。

やっぱり医師の給料は高いです

医師の平均年収は1,000万超え

医師の年収は1,000万円は越しており、世間でいわれる「高給取り」というイメージは合っているようです。

働く地域、経営母体や雇用形態、診療科のちがいによって年収にちがいはありますが、やはり医師の年収は高いといえます。

ほかの職種と比べても医師の年収は高い

1位：航空機操縦士2,047.3 万円
2位：医師1,240.0 万円
3位：大学教授1,069.1 万円
4位：公認会計士・税理士864.4 万円
5位：歯科医師856.9 万円
6位：大学准教授848.3 万円
7位：記者784.1 万円
8位：弁護士759.0 万円
9位：不動産鑑定士692.7 万円
10位：掘削・発破工684.4 万円
（厚生労働省　平成28年賃金構造基本統計調査）

ほかの職種とくらべてみても、やはり医師の給料は高いほうですね。

「公認会計士・税理士」「弁護士」といった資格職よりも、医師の給料は高くなっています。

航空機操縦士の年収は1位となっていますが、パイロットとして働くことができる期間はどうしても決まってしまいます。

その点、医師ははっきりとした定年退職制度というものがありません。

また、国家資格である医師免許には有効期限というものがありません。

医師免許の試験に合格することで、医師は、定年にこだわることなく働き続けることができます。

このため、一般的に定年とされる60歳を過ぎても、医師は現役で働くことができるという特徴があります。

60歳までの生涯年収は、男性が約2.89億円、女性が約2.46億円と推計されています。
医師は、定年の年齢が明確でないことから「生涯年収」という点では、ほかの職種とくらべると一番高いといえます。

つぎは、「病院に勤務することを前提にした診療科別の給料」について解説します。

内科医師の給料について

以下のグラフは、診療科別にそれぞれの年代で算出された年収金額を集計し、その分布をグラフ化したものです。

一般内科

「1,000万円から1,400万円未満」の分布が一番多くなっています。

年代ごとでは、20代のほとんどは年収1,000万円未満ですが、30代になると年収金額が一気に上がります。

30代の約80％が年収1,000万円以上になり、年代を追うごとに平均年収は上がる傾向です。
50代60代では、ほとんどの人が年収1,400万円以上となります。

呼吸器科

「1,400万円から2,000万円未満」の分布が一番多くなっています。
「600万円以下」も10％以下ではありますが、分布があります。

年代ごとでは、呼吸器科は年収金額にばらつきがあるのが特徴です。

30代になると半数が年収1,000万円以上になり、40代の年収がピークとなります。
50代になると徐々に年収が減っていき、顕著にばらつきが見受けられます。

消化器内科

「1,400万円から2,000万円未満」の分布が一番多くなっており、半数以上となっています。

30代の約80％が年収1,000万円以上になり、年代を追うごとに年収は上がる傾向です。
50代の約70％が「1,400万円～2,000万円未満」の年収となります。

循環器内科

「1,400万円から2,000万円未満」の分布が一番多くなっており、半数以上となっています。

30代の約80％が年収1,000万円以上になり、年代を追うごとに年収は上がる傾向です。

腎・泌尿器科

「1,400万円から2,000万円未満」の分布が一番多くなっており、二番目に多い「2,000万円以上」と合わせると70％になります。
ほかの診療科に比べると、年収が高い傾向です。

年代を追うごとに、順調に年収は上がります。
40代の約80％が「年収1,000万円以上」になり、50代の約80％が「1,400万円～2,000万円未満」になります。

その他の内科：「心療内科」「神経内科」「内分泌内科」「血液内科」

その他の内科には「心療内科」「神経内科」「内分泌内科」「血液内科」などがあります。

「1,400万円から2,000万円未満」の分布が一番多くなっています。

30代の半数、40代の約30％が年収1,000万円以下となっています。
ほかの診療科と比べると年収が低い水準です。

50代になると年収が一気に上がり1,400万円以上が約90％になりますが、ここがピークとなり60代になると下がってきます。

外科医師の給料について

一般外科

「1,400万円から2,000万円未満」の分布が一番多くなっています。

30代は年収にばらつきがみられるものの、40代から60代になるまで年収は順調に上がります。
40代から2,000万以上の分布が増えていき、60代の半数が2,000万以上となります。

ほかの診療科に比べると、年収は高い水準です。

整形外科

「1,400万円から2,000万円未満」の分布が一番多くなっています。

30代の半数が1,000万円以下と年収の水準は低めです。

40代以降は、1,000万円以上の分布が増えていき、ゆるやかに年収は高くなります。
しかし、年収が1,000万円以下の分布も見受けられ、金額にばらつきがあるのが特徴です。

消化器外科

「1,400万円から2,000万円未満」の分布が一番多くなっており、半数以上となっています。

どの年代でも年収にばらつきがあります。

40代の約70％が1,400万円以上となり、ここがピークになります。
40代50代でも600万円から1,000万円未満の分布が見受けられるのが特徴です。

その他の外科：「形成外科」「脳神経外科」「心臓血管外科」「乳腺外科」

その他の外科には「形成外科」「脳神経外科」「心臓血管外科」「乳腺外科」などがあります。

「1,000万円から1,400万円未満」の分布が一番多くなっています。

30代の約30％が600万円以下であり、水準が低いことが特徴です。
年代を追うごとに年収は上がっていきますが、ほかの診療科に比べると上がり方はゆるやかとなっています。

その他の診療科の給料について

精神科

「1,000万円から1,400万円未満」の分布が一番多くなっています。

30代の約10％が600万円以下と水準が低めですが、年代を追うごとにゆるやかに年収は上がっていきます。

40代50代でも、1,000万円未満の分布が見受けられますが、2,000万以上という分布もあり、金額のひらきが大きいことが特徴です。

小児科

「1,400万円から2,000万円未満」の分布が一番多くなっています。

40代まで600万円以下の分布が見受けられ、水準が低めです。
30代40代は金額にばらつきも見受けられ、ほかの診療科に比べると上がり方はゆるやかとなっています。

50代60代になると、年収が上がっていき高い水準となります。

皮膚科

「1,400万円から2,000万円未満」の分布が一番多くなっています。

30代の約50％が1,000万以下で低い水準となっており、金額にもばらつきが見受けられます。
40代以降になると年収が上がり、ほとんどが1,000万以上となります。

年代を追うごとに年収は上がっていきますが、ほかの診療科に比べると上がり方はゆるやかとなっています。

産婦人科

「2,000万円以上」の分布が一番多くなっていますが、「600万円以下」の分布もほかの診療科に比べると多くなっています。

30代の約40％が1,000万以下で低い水準となっており、金額にもばらつきが見受けられます。
40代以降は、年収が一気にあがっていき、ほぼ1,000万以上の年収となります。

2,000万以上の分布が多く、全体的には年収が高いことが特徴です。

麻酔科

「1,400万円から2,000万円未満」の分布が一番多くなっています。

30代の約90％が1,000万以下となっており、ほかの診療科に比べると低い水準となっています。
40代以降は年収が一気にあがっていき、約90％が1,000万以上の年収となります。

放射線科

「1,400万円から2,000万円未満」の分布が一番多くなっています。

30代から50代まで1,000万円以下の分布があり、金額にばらつきが見受けられます。
年代を追うごとにゆるやかに年収は上がっていきます。

医師の収入が高い理由：3つ

医師の収入が高い理由には3つあります。

医師の定員数は国（厚生労働省）が管理しているため

医学部の入学定員数、医師の定員数は国（厚生労働省）が管理しています。

医師とよく比較されがちな「弁護士」は司法試験にさえ受かってしまえば、出身学部に関係なく弁護士になれます。
ですが、医師になるためには、かならず医学部を卒業し、医師国家試験に合格する必要があるのです。

雇用する病院などは、決められた定員数の医師を取り合う結果となり、雇用条件が良くなると考えられます。

医師が働き方を自由に選べるため

医師の転職は自由にできるため、医師が自分に合った働き方を自由に選べるといった特徴があります。

他にも、『私、失敗しないので』と有名なドラマにも出てくる「フリーランスの医師」とよばれる医師もいます。

また、医師は非常勤やアルバイトとして働くことができるため、収入を増やすこともできます。

非常勤やアルバイトでも医師として働くため、当然、良い雇用条件が提示されることとなります。

※ただし、公務員医師や病院によっては、アルバイトなどの副業ができない場合もあります。

医師には定年や退職制度がないため

医師には明確に「定年」といった考え方がありません。

ということは、現役で働ける期間がほかの職種に比べると長くなります。
特に、「開業医」は年齢に関係なく働くことができます。

公立病院などの公務員医師は、65歳が定年と決まっていますが、定年退職したのちも同じ病院で働くことができる制度があります。
もちろん、別の病院に転職することも可能です。

民間の病院でも、「定年」を明確に定めていないところが多くあります。
現場で治療にあたるのではなく、院長や役員などのポストとなり、引き続き医師として働き続けることができます。

医師は、年齢にこだわらず働く場所があるのです。

もちろん、医師は「人間の生命」に直接たずさわる仕事であり、リスクもありながらも責任が重いということも、給料が高い要因として考えられます。

医師の年収1,200万円だと手取り金額は1,000万円以下

医師の平均年収：1,169万2,300円　⇒　手取り金額：850万6,196円

年収が約1,200万円とはいっても、1,200万円がそのまま収入になるわけではありません。
所得税、住民税、社会保険料（健康保険料+厚生年金保険料）とさまざまざ税金を支払わなければなりません。

実際、年収が約1,200万円だとどのくらいの金額が手元に入るのかをおおまかに計算してみました。

配偶者がいる場合、扶養している子どもがいる場合で控除がちがいます。
今回は、配偶者控除や扶養控除はないものとしていて算出しました。

年収金額	410万円 【平均年収】	1,000万円	1,200万円 【医師の平均年収】	1,500万円
手取り金額	3,219,528	7,228,772	8,506,196	10,161,040
健康保険料	237,252	579,168	683,844	886,200
厚生年金保険料	373,320	680,760	680,760	680,760
雇用保険料	123,00	30,000	36,000	45,000
所得税	84,500	845,800	1,268,900	2,123,800
住民税	173,100	635,500	824,300	1,103,200

年収金額が1,200万円になると、所得制限がネックとなり、国の支援が受けられないことがあります。
例えば、児童手当や高校の授業料無償化、子どもの医療費など公的補助を受けることができません。

高収入のため税金を多く払っているにも関わらず、公的補助が受けられないという事実もあるのです。

まとめ

医師は、「収入が高い」という一面もありますが、人間の生命に常日頃からかかわり、生命を守るためにはなくてはならない重要な職業です。

医師になるまでにも多くの苦労があり、医師になったのちも肉体的にも精神的にも負担の大きい仕事だなと感じてます。

2021年月4現在の情報です。